テレワークとテレビ会議・Web会議

MEMO

2020年6月11日
＞【1.2 テレワークの目的】を追加しました。
＞【1.3 テレワークの課題】を追加しました。
＞【2.1 テレビ会議とWeb会議、どっちが良いの？】を更新しました。
＞【2.2 おすすめは…】を更新しました。

この記事の目次

テレワークとは

テレワークって何？

テレワークとは“Tele（離れた）”と“Work（働く）”を合わせた造語です。

一般社団法人日本テレワーク協会の定義によると、「テレワークとは、情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと」です。

主に、以下のような実施パターンがあります。

会社のオフィスに出社せず自宅で仕事をする在宅勤務
外出先で空き時間に仕事をするなどのモバイルワーク
本来勤務しているオフィスとは別のオフィスで仕事を行うサテライトオフィス
災害、ウイルス感染等のリスクがある場合

テレワークの目的

テレワークを実施することで、企業や個人が得られるメリットがいくつか挙げられます。

企業側

離職防止と人材確保
オフィスのコスト削減
緊急時の事業継続

従業員側

ワーク・ライフ・バランスが取れる
通勤の負担軽減
テレワーク経験による働き方の改善

テレワークの課題

いいことばかりのように見えますが、実施にはいくつかのハードルが存在します。

労働時間の管理が難しい
情報セキュリティーの確保
コミュニケーション不足になる可能性
人事考課基準の明確化

オリンピック・パラリンピック開催時にもテレワーク！？

感染症対策として急激に普及した「テレワーク」ですが、かねてより東京オリンピック・パラリンピックでの混雑緩和対策として推進されていました。

大会期間中は国内外から観光客が集まるため、交通機関の混雑が予想されます。そこで「テレワーク」を活用し、混雑を緩和させる取り組みが進められていたのです。

それが2017年から総務省・経済産業省によって実施されている「テレワーク・デイズ」。「テレワーク」の一斉実施を呼びかけるプロジェクトです。

2017年から行われているこのプロジェクトは、年々参加企業・参加者が増加しています。
2018年の参加数は7月23日～27日の5日間で1682団体、およそ30万人であるのに対し、2019年には7月22日～9月6日の1か月半で2887団体、およそ68万人が参加（※1）しました。
情報通信業を中心に、全国から大小様々な企業・団体が参加がしており、テレワークへの注目度が向上し、企業の導入も進んでいることが分かります。

※1　総務省経済産業省　「テレワーク・デイズ2018 実施経過報告」より引用

テレワークに向けた設備導入

テレワークによって自宅やサテライトオフィスなど様々な場所で仕事をする場合、従来より同じプロジェクトに関わる社員同士、顔を合わせる機会が少なくなってしまいます。

そこでコミュニケーションや意思疎通を図るツールとして活用されているのが「テレビ会議/ビデオ会議（※2）」や「Web会議」です。

既に導入されている企業が多いと思いますが、今後テレワークの利用拡大と共に機能の見直しや機器の更新が必要になります。

※2　以下は「テレビ会議」を総称とする

テレビ会議とWeb会議、どっちが良いの？

では機器の更新を検討する場合、テレビ会議とWeb会議のどちらを選ぶべきなのでしょうか。
Web会議もテレビ会議もネットを通じて音声や映像、ファイルなどを共有し会議を行えるシステムですが、導入のしやすさや向いている用途に違いがあります。

	テレビ会議	Web会議
主な用途	大きな会議室で定期的に会議を行う。特に役員会議室等に多い。	小・中規模会議室、ミーティングスペース利用。
使用機材	基本的に専用機を使用するが、PCやスマホ、タブレットからも参加できるものが増えている。	PC／スマホ／タブレットなど、マルチデバイスで利用可能。
設置工事	専用機器の設置・設定が必要。機種によっては回線の選定も重要。	不要だが、会議室ではカメラ・マイク・スピーカー等の設置・調整は必要。
コスト	初期費用が掛かるほか、拠点数が増えるとMCU等の機器が必要になる場合がある。	初期費用は安価だが、基本的にサブスクリプション型契約となる。
安定性	専用回線の利用もしくは、一定の帯域を確保して映像や音をやり取りするため、常に安定して使用することができる（一般的なインフラでも利用は可能です）。	使用するネットワークインフラやハードの性能によって、品質が変わってしまう。ただし、インフラの品質が安定しなくても、ソフトウェアが品質を調整することで接続を維持することができる。
メンテナンス性	機材の定期メンテナンスが必要になる。	会議室の映像・音響機材以外は特に不要。
サポート	サポートセンター体制もあるが、基本的にオンサイト保守が用意されている。	有償サービスに関しては、サポートセンター体制がある。