【追記あり】ライブ配信イベントのおススメ

新型コロナウイルス（COVID-19）感染症等拡大の影響でライブイベントは自粛ムードにありますが、昨今、高速インターネットやモバイルデバイスの普及もあり、動画として配信する需要が急速に伸びております。

MEMO

2020年4月1日【1.1.当社でも多くの事例があります】を追加しました。

この記事の目次

動画配信需要は増え続けている

ICT技術が進化し、ライフスタイルが多様化するなか、スポーツやライブコンサート、セミナー、学会、講演会、IR説明会などのイベントも、様々な方法で視聴できるようになりました。
イベントを開催する企業は視聴者のニーズに積極的に対応していく必要に迫られています。
特に、テレビ中継がないイベントやビジネスイベント、ファン拡大のためのイベントなど、Web上でリアルタイムに配信するサービスへの需要は年々増えています。
手法が多様化することで低コストサービスも広がってきており、収益化も容易に構築できるようになってきたことから、ライブ配信を実施するイベントも多くなっています。
以下は、オンデマンド配信も含めた、動画配信市場の規模を推計したものです。

動画配信サービスの市場規模推計（単位：億円）

一般財団法人デジタルコンテンツ協会「動画配信市場調査レポート2019」より

2018年の動画配信市場規模は

2,200億円（前年比約119％）推計

2023年には、市場規模は

2,950億円まで成長すると推定

MEMO

本レポートでは、有料の動画配信サービスを対象とし、その市場規模は2018年1月～12月までにユーザーが支払った代金の総額としている。
よって本市場規模には、動画配信事業者が得る広告費は含んでいない。
これらを受け、ユーザーの選択肢は今後も広がり、動画配信サービスの更なる浸透が見込めることから市場は順調に拡大すると推計しています。

当社でも多くの事例があります

先日も、某アートギャラリーで配信イベントに携わりました。
写真のようにブースを設置し、映像のスイッチングとPAを担当。メイン操作用のPCだけではなく、バックアップ用と実際に配信を視聴するためのPCを用意し、問題が無いかチェックしながらオペレーションを行いました。

配信業務の事例を詳しく見る

オペレーションの様子

今後も市場規模が拡大する根拠

サービスの利便性向上や魅力的なコンテンツのより一層の充実が見込めることや、動画コンテンツを楽しむ方法として動画配信サービス自体の定義が変化していること、また5Gをはじめとする通信環境の向上などが想定されます。

ライブ配信サービスの種類

では、企業・団体がライブ配信サービスを利用する場合、どのような点に注意をすればよいのでしょうか？
まず、目的に合わせたサービスの選定が重要です。無料動画共有サービスで始めてみるのも悪くはありませんが、コンテンツの内容や用途によっては有料動画配信サービスを利用した方が良い場合があります。無料動画共有サービスと有料動画配信サービスとの違い及び、公開・非公開配信の比較をしてみましょう。

ライブ配信サービス比較表

比較項目	無料サービス	有料サービス
品質	品質の保証はなし。トラフィックが集中すると、安定的な配信の保証はない。	専門の技術スタッフが24時間365日監視・運用。重要なライブ配信などの場合に監視体制を強化するオプションもある。
カスタマイズ性	動画ファイルの形式などの技術知識や、目的の機能の使い方など、導入・運用に関するあらゆる疑問をユーザ自身で解決する必要がある。	プレイヤーの見栄えや広告主の選定などをお客さま自身で制御することが可能。
運用サポート	プレイヤーに動画共有サービスのロゴが入る、意図しない広告が挿入される等、ブラインドイメージにそぐわない場合がある。	技術サポート、導入サポートを手厚く受けることが可能。
セキュリティ	URLを知っていれば誰でもアクセス可能であるため、閉じた環境に限定した配信には向いていない。	コンテンツが簡単にコピーされないためのさまざまな機能を用件に応じて選択することが可能。
SNS連携	SNSへのシェアは自由にできる。	意図しない拡散や、ブランドイメージの損失につながらないよう制限ができる。

配信の公開・非公開

比較項目	オープン配信	クローズド配信
ターゲット	広く不特定多数	会員、生徒、社員など、特定の人
お勧め用途	スポーツ、コンサート、式典、発表会などの公開イベント	社内広報、セミナー、会員特典など、非公開のコンテンツ
閲覧制限機能	設定で閲覧制限が可能だが、あくまでもインターネット上で公開されているソースなので、セキュリティ面の保証はない。	暗号化での保護や、イントラ内限定、視聴者限定、国内限定など、さまざまな視聴制限に対応できるサービスがある。

ライブ配信のメリットとそのために必要なこと

次に、ライブ配信を実施される企業の方のメリットと、そのために必要なことの対比です。

メリットは十分あるが、実施・サポートするための技術が足りない

ビジネス向けライブ配信の実施例

よくあるライブ配信の事例

代表からの年頭挨拶や訓示、経営上層部からのメッセージの配信
入社式の拠点間中継
周年式典など社内イベントのライブ配信
株主総会
技術・営業研修

コンプライアンス研修
営業ツールやマニュアル、ナレッジの共有
授業動画や講演会の配信
ビジネスパートナー向けイベントの配信
ビジネスセミナーの配信

テレビ会議とライブ配信の違い

一見、ライブ配信なら、テレビ会議システムを使えばいいのではないかと思われることがあるかと思います。
しかし、実施内容によって、テレビ会議に向いているものと、ライブ配信に向いているものがあります。以下はその比較表です。

比較項目	テレビ会議	ライブ配信サービス
用途	基本的に双方向コミュニケーション	基本的に一方的な一斉配信
設備	各拠点に音響設備や会議システム又は会議に参加できるデバイスが必要	視聴者側は特別な設備は不要で、手持ちのデバイスで参加できる
使い勝手	利用のたび、各機器の調整作業が必要	基本的に専用のURLやアカウントからログインするだけで使える
不便な点	映像よりも音声が優先されたり、視聴人数が制約されたりする	ユーザーの視聴環境によって、品質が変化する